太平洋戦争と 戦後日本の半植民地化の歴史
２０２５年３月２５日
教科書では、日米戦争は日本の陸軍軍部の暴走により起こされ、戦後は GHQにより日本国憲法が制定され、米国の温情あふれる政策で 後復興を果たした、というように教えられています。 しかし、その背景には、戦前・戦後一貫してマスメディアを巻き込んだ ディープステイトの策略がはっきりとあり、戦後日本を”草刈り場”として、今も半植民地として搾取し続けているのです。 明らかに無謀な戦争 ・・・ 真珠湾攻撃による日米全面戦争 ・・・ の開戦に駆り立てるために、ディープステイトによる立役者たちが日本国内に暗躍していたのです。
そして、これらの事実は、現在 起こっている「トランプ革命」に伴って、ディープステイトは壊滅し、戦前・戦後の様々な 過去に封印された歴史文献・情報が暴露され始めています。
参考文献： 「近衛文麿」 林 千勝 著、ワック、 「日米戦争を策謀したのは誰だ！」 林 千勝 著、ワック、 「日米開戦 陸軍の勝算」 林 千勝 著、祥伝社／第１１刷、 参考ユーチューブ： 大東亜戦争の真実シリーズ、 三橋ＴＶ ユーチューブ対談、 財務省解体デモ
１． ディープステイトの歴史：
「（ノアは言った。） 「のろわれよ。カナン。兄弟たちの しもべらの しもべとなれ。」 また、言った。 「ほめたたえよ。 セムの神、主を。 カナンは彼らのしもべとなれ。 神が ヤペテを広げ、セムの天幕に住まわせるように。 カナンは彼らのしもべとなれ。」」 （創世記９：２５−２７）
古くは、「この世の支配者」という形で、イタリアの”黒貴族”が存在し、ローマ時代の地中海世界の経済を支配していました。 彼らはハム系でスロ・フェニキヤの末裔で、黒人の血が入っているので その名があります。現在でも、ファルネーゼ家（４．）などの名門家（５角形の宮殿）があります。 そして、歴代のローマ法王を輩出し、イエズス会を作り、一部はマフィアになるなど、宗教的、政治的に 多大な影響力を表していました。 （・・・ ただし、黒貴族は、どちらかというと、バチカン、すなわち「終末のにせ預言者」の系譜です。）
中世から近世になって、イギリス産業革命や大航海時代になると、ユダヤ人の「政商」が起こり、帝国支配の経済的な側面を大々的に担っていきました。 彼らは、その国の経済をサポートすることで 国による庇護を受け、金融業を営み、策略をもって戦争を引き起こし、戦争ビジネスや 麻薬取引などのあくどい商売によって 莫大な財を蓄えていきました。
また、異邦人からは、中世ヨーロッパの職人の師弟制度から始まった、反キリスト的な魔術・儀式を伴う秘密結社、「フリーメイソン」は、あらゆる産業に入り込み、その影響力を拡大していきました。 アメリカ初代大統領のワシントンもこの３３階級（最高位、名誉階級）です。米１ドル紙幣のピラミッドの描かれた目は、プロビデンスの目と言われ、フリーメイソンの象徴です。
１５８８年、イギリス海軍がスペインの無敵艦隊を破ったことをきっかけに（アルマダの海戦）、製造業を持たないスペインが衰退し、イギリスが台頭し、後の産業革命（１８世紀後半〜１９世紀）につながっていきました。 このように、古くなった旧教（カトリック）に対抗する、新教（プロテスタント）を信奉したアングロサクソン民族は、”優秀な民族”とされ、イギリス、アメリカと、２００年にわたって帝国主義による世界の覇権を握り続けました。 この「ヤペテ系の民」が、「セムの天幕」であるキリスト教に住み、「広げられていった」、と書かれている聖書のみことばが成就したのです。
スペインは、プロテスタントに対抗する「対抗改革」（異端審問を行なった）の一貫として、日本へのキリスト教の布教を試みましたが、秀吉はこの政治的意図を見抜いて、日本のカトリック支配は失敗しました。（フィリピン止まり。）
一方、ハム系のカナンの国、黒人の多いアフリカ諸国や南インド、ハム系の多い東南アジアなどは、奴隷として売り飛ばされたり、植民地となってプランテーションで働かされたりしました。南米や中国はヤペテ系にもかかわらず、キリスト教ではなかったため同じような憂き目に合いました。 イギリスは、植民地ではあえて製造業を育てず、植民地からの綿花などの原料を輸入し、自国で生産した品質の良い衣類や織物を輸出して稼ぎました。 製造業を持っている国が大体優位に立ちます。
世界の覇権を端的に表す指標として、世界の基軸通貨があります。 基軸通貨としての機能を果たすには、軍事的に指導的立場にあり、発行国が多様な物産を出していつでも望む財と交換でき、通貨価値が安定し、為替市場と金融・資本市場を持つ、などの条件があります。
アメリカのニュースサイト”プラグマティック・キャピタリズム”によると、１４５０年から現在まで 発行する通貨が世界の基軸通貨になった国は ６か国あって、
・ ポルトガル： １４５０−１５３０年（８０年間） ペセタ ・・・ 金と香辛料の輸入、１５８０年のオランダ戦争後はスペインに併合される
・ スペイン： １５３０−１６４０年（１１０年間） ペソ ・・・ １７，１８世紀 南米から大量の金（きん）の流入（それゆえ国内産業育成ならず）、アメリカ大陸〜アジアの広範囲を支配、１５８８年に無敵艦隊は英・蘭連合軍に敗れる（アルマダの敗北）
・ オランダ： １６４０−１７２０年（８０年間） ギルダー ・・・ 東南アジアを支配、日本とも交易
・ フランス： １７２０−１８１５年（９５年間） フラン ・・・ ナポレオン戦争以降
・ イギリス： １８１５−１９２０年（１０５年間） ポンド ・・・ 産業革命、インド・東南アジア等 植民地支配
・ アメリカ： １９２１−２０２３年（１０２年間） ドル ・・・ 第一次大戦後〜、移民による多民族国家、 中枢部にいるワスプと共に、イスラエルと確執のある多くのアメリカ・ユダヤ人６００万人が住む
ここで注目すべき点は、いずれも１００年程度で基軸通貨が入れ替わっていることです。
尚、ユダヤ系金融大富豪のロスチャイルドは、日露戦争のとき 日本に多額の融資をしました。ただし、ユダヤ人が日本に友好的だからではなく、貸し付け、利子を取り、戦争で利益を得るためです。
昨年 １万円札の肖像になったグローバリストの渋沢栄一は、一豪農の息子に過ぎなかったのが、ヨーロッパ各地を歴訪し、第２回パリ万博（１８６７年）に行ったとき、ロスチャイルド一族とのかかわりを持ち、洗脳され、３大メガバンクの設立、日本製紙や東京ガスなどの約５００の企業の設立、日本女子大や商業高校の設立などの功績を残した”日本経済の父”とも呼ばれる大物になるまでに、手助けをされました。帰国後、人が変わったように次々と日本の近代化を進めたのです。しかし、ロスチャイルド家の植民地の初代代理人として、この近代化が後の日本を苦しめることになりました。 一方で、私生活では子供２０人（一説には５０人）をもうけています。
２． ディープステイトによるアメリカ支配の経緯：
そもそも初代大統領のワシントンから伝統的に、大統領はすべて（形式的に）フリーメイソンの最高位（３３階級）を与えられます。一方、大統領就任のときは、聖書に手を置いて宣誓します。
今年大統領になったトランプ氏（第４７代）は、「リンカーン以前に取り戻す。」と語っています。 トランプ氏が尊敬しているのは ジャクソン大統領（第７代大統領、西部出身、米英戦争司令官、１７６７−１８４５）で、ジャクソンは、イギリスの銀行から独立して作った（FRBのはるか前の、）ロスチャイルドが筆頭株主のアメリカ中央銀行を潰した、反グローバリストです。それゆえ暗殺されかけました。
初代のワシントンは、南北戦争時の南部州と同じ主張で、人民のための人民による政治で、州の独立を認めるものでした。連邦はあるが、強権や帝国主義ではない、という姿勢です。
しかし、ハミルトンは帝国主義者でした。 このハミルトン主義を完成させたのが リンカーンです。 （リンカーン前までは、ワシントン派が優勢だった。）
リンカーン（第１６代）と言えば、”人民のための、人民による・・・”で有名な、いまだに人気ＮＯ．１の人物ですが、その人物像は、実は ウォール街が、メディアや学校教育で洗脳コントロールして作り上げた”虚像”です。 彼は 性格の悪さから、当時 もっとも不人気で、一言で言うと、”巨大なバイデン”と言うべき独裁者です。 彼は、必要のない南北戦争を引き起こし、７５万人の同胞の米国人を殺した人種差別主義者で、ネオコンのもととなる軍産複合体を作った人物です。
奴隷解放について、１９世紀になって ヨーロッパでは産業革命が起こり、奴隷による生産性は低くなりました。 それよりも低賃金で働く一般市民に 賃金を一割上げたほうが生産性が１．５倍に上がることから、奴隷の必要性がなくなり、使用者たちは何ら問題なく解放しました。
また、アメリカ南部では、奴隷の反乱が起こるどころか、彼らは社会の一員として 差別されず、研修、医療も与えられ、大切に保護されていたのです。（北部の黒人のほうが悲惨で、もっと差別され、安月給で働かされていた。）
このように南部は、アメリカを帝国主義国として統一されることを嫌って分離しました。 そこでリンカーンは、南部が勝手に離脱するから、ウォール街傘下のアメリカという帝国主義国を守るために、南部に侵攻し占領しました。彼は法を無視して（分離は法律で認められていたのに）、軍隊を送って７５万人殺戮し、南部の兵隊は白人が多かったので、白人を中心に殺しました。
また彼は、ヒトラーがユダヤ人に対して行ったのと同じ、黒人に対する人種差別主義者で、彼らを中米などに移送しよう公約（実現しなかった）し、南部で黒人に反乱を起こさせようとしました。リンカーンは反乱を起こさせようとして、奴隷解放宣言を出したのです。 リンカーンは反人民主義者であり、南部の大統領は人民主義者でした。 リンカーンが暗殺されなかったならば、奴隷を南米やアフリカに全部、強制移住させようとしていたのです。
にもかかわらず、リンカーンの死後、”聖人”や”神”としてプロパガンダに組み込まれ、１８６０年から１６０年も続いています。 このように、歴史はフェイクです。 リンカーンのために、アメリカは、ウォール街、すなわち、ロスチャイルドの傘下の国になったのです。
ハミルトンと リンカーンは、企業社会主義の骨格を作り、ウィルソン、ルーズベルトが完成させました。 ロスチャイルド、ロックフェラーが大株主となる、グローバル独占企業が支配。あらゆる産業分野が独占体制。農業も淘汰された。 企業社会主義は自由経済がない。自由な思想や自由な言動がない。 （＊ トランプ大統領は、今、この企業社会主義を壊しているのです。）
＊ 米国ディープステイトの簡単な歴史：
１９１９年―王立国際問題研究所（RIIA）、１９２１−外交問題評議会（CFR）、１９５４−ビルダーバーグ会議、１９６２−戦略国際問題研究所（CSIS）、１９７０−ローマクラブ、 １９４５−国連、１９７１−世界経済フォーラム（ダボス会議）、１９７３−三極委員会
１９１０年、ジョージア州ジキル島、ここで ７人の大富豪ら（＊）によるアメリカに連邦準備制度（FRB）を設立すること が極秘で話し合われていた。 １７７６年の建国以来、個々の銀行による金準備で紙幣を発行。しかし１９０７年の恐慌により決済システムが混乱すると、安定通貨、金融システムを提供するFRB設立の流れが進んでいったが、これは表向きの話。
実際は、１８１５年に、イギリスの通貨発行権を持つ”金融エリート”が、FRBによってアメリカの通貨発行権と 管理権を手に入れようとした。＝世界支配計画という目的の一部。 アメリカ経済の安定化 の名目のもとに、アメリカ経済、ひいては世界経済を手中に収める、のが目的。これこそが、"ディープステート"の原点だと言われています。
＊ ７人の大富豪： ポール・ウォーバーグ (ロスチャイルド財閥の代理人、クーン・ローブ商会の共同経営者 )、 ヘンリー・ディヴィソン (J・P・モルガン商会の共同経営者)、 フランク・ヴァンダーリップ (ロックフェラー系のナショナル・シティ・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取 )、 チャールズ・ノートン (J・P・モルガン系のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニュー ヨークの頭取 )、 ベンジャミン・ストロング (JPモルガン上級代理、バンカーズ・トラストの頭取)、 ネルソン・W・オルドリッチ (上院議員・ジョン・D・ロックフェラー・Jr.の義父 )、 エイブラムハム・ピアット・アンドリュー (連邦財務省次官。通貨委員会特別補佐官)
しかし、このFRB設立に反対する３人の大富豪がいた。ベンジャミン・グッケンハイム、イジドー・ストラウス、ジョン・ジェイコブ・アスター４世、・・・彼らはFRB設立を阻止するため、タイタニック号でアメリカに向かっていた。沈没時、１等船室の客は優先的に救助されるはずが、この３人は救命ボートに乗せられずに溺死した。 世界支配の邪魔者は船ごと消された。
＊ タイタニック号の陰謀：
１９１２年、当時の７５０万ドル（現代の価値で約３３０億円）の巨費を投じて建造された海上の宮殿、タイタニック号。４基の電気式エレベーター、４１６室の豪華絢爛な一等船室、そして当時では想像すらできなかった温水プール…「神ですら沈めることはできない」とまで言われた豪華客船の誕生が、あの悲劇を引き起こすことなど、一体誰が考えたことだろうか…？
処女航海の真っ只中、夜の闇に包まれた北大西洋で、タイタニック号は氷山と激突…わずか２時間４０分で、１５００人以上の魂と共に深い海底へと沈んでいった。この悲劇の物語は、映画化され全世界興行収入22億ドルを記録。レオナルド・ディカプリオが船首でヒロインを抱くシーンは、きっとあなたもご存知のことだろう。
しかし?。 この「事故」の裏には、１００年以上もの間、誰にも語られることのなかった大手メディアや歴史家も触れない、ある陰謀が隠されていたのである。 乗客の命を守るはずの救命ボートが、定員の３分の２分しか用意されていなかったり…氷山を早期発見するはずの双眼鏡が、使用できない状態だったり…衝突後、救助を求める赤信号ではなく、なぜか「異常なし」を示す白信号が出されたり…と、これだけでも十分不可解なのだが、
タイタニック号の船主J.P.モルガン氏は、出航直前になって突如として自身のスイートルームをキャンセル。「病気」を理由に乗船を取りやめたにもかかわらず、その２日後、フレンチ・リゾートで愛人と歩く姿が目撃されている。さらには、約５０人ものファーストクラスの乗客が同時にキャンセル。彼らは全て、J.P.モルガンの友人や同僚だった。まるで彼らは”タイタニック号で何が起きるのかを知っていた"かのように乗船を回避。 もちろん船に保険をかけるのは当然のこと…しかし、このタイタニック号には建造費をはるかに上回る異常に高額な５００億円もの保険金がかけられていたのである。
・・・ そして、FRB設立に反対する３人の大富豪が沈められた。
ロスチャイルド、ロックフェラーは、アメリカに金本位制（ウィルソンの当選当初は政府に貨幣の発行権と言っていたが）と FRB（ロスチャイルド、ロックフェラーが実質株主 ＝民間所有の中央銀行）の導入を行ないました。 それらは皆、ウィルソンの公約と 真逆のことです。 （歴代大統領の中で、公約を守ったのは トランプ氏が初めてです。）
このためアメリカ政府には通貨発行権がなく、ドルが基軸通貨であるにもかかわらず、財政は破綻寸前の状況が続いてきました。（通貨発行権を政府に取り戻そうとしたJ・F・ケネディーは、CIAに暗殺されました。）
Cf． ギリシャ破綻はEUにユーロの発行権があり、エリツィンの時のロシアの破綻も ドル建てで持っていたためです。 日本はこれらの国と違って、（CIAや財務省からの圧力があるとはいえ、）日銀は政府の一部であり、いくらでも国債を発行して財政出動できるのです。内需主導型の資本主義経済では、財政出動によって（＝政府が日銀に借金して）国民にお金を配り、初めて市場にお金が回り、景気が良くなります。 政府の借金はその資本主義国の歴史が進むにつれ、雪だるま式に増えていくものです。それで健全であり、誰も困らない。 もしこの数字が目障りなら、数十年に一回 特例法を作って 借金をチャラにすることができます。（→ 日本国の経済システムの問題点について）
アメリカは第二次世界大戦が始まって以降、さらに大規模な財政支出を実行して、開戦前の１９４０年に１８億ドルだった軍事への歳出額は、たった５年で約４５倍の８０５億ドル（１９４５年）になるなど「大きな政府」へと変貌を遂げた。積極的な財政が設備への投資、雇用の拡大を呼び、航空機３０万機、貨物船５０００隻、揚陸艇６万隻、タンク８万６０００台という圧倒的な生産能力によって相手国を潰すという戦争の勝利の方程式を確立した。
＊＊ 今、グレートリセット計画。 ＝ 食料、健康、エネルギー、お金 をコントロールするための、グローバルエリートの計画
コロナの演出 ・・・ ワクチンにつなげ、 ウクライナ戦争 ・・・ エネルギー転換と インフレ、 気象問題の演出で ・・・ 農家・酪農家を潰し、コオロギ・昆虫食 数々の恐怖を我々に与える中で、ディープステイトが牛耳ってきた最大級の暴力装置が「金融」。 世界の中央銀行、通貨のデジタル化が一気に進んでいる。・・・ ”金融リセット”計画 ・・・ そのために、金融機関をいったん破綻させて、再編成するのがディープステイトのやり方。
国家や民族意識を根絶させ、資源・私有財産を奪い、毎月のお金、住居、消費支出を完全に管理・コントロールする 世界統一政府を目指している。（”アジェンダ２０３０”）
国民の富の減少： スタグフレーション（所得が上がらず 物価が上がる）、新しい税による搾取。
３． ロックフェラー財閥による 日本を戦争へ導くための中国投資作戦：
ロスチャイルド家は、１９世紀前半から中盤にかけて徐々に勢力を拡大し、１９世紀後半にはイギリスを、２０世紀にはアメリカを支配していきました。
一方、ロックフェラー家が握っている有名な利権の１つに、スタンダード・オイルがあります。 ジョン・ロックフェラーは、１８７０年に創業したスタンダード・オイル社が、その絶頂期にはアメリカ全体の約９０％もの石油を支配していたといわれるほどの、石油王です。
＊ この石油王ロックフェラー家の躍進に 不快感を持っていたのが、１９５０年代から 米国西部のウランを支配していたロスチャイルドです。 それゆえロスチャイルドは、２０００年初頭以降に、”ＣＯ2地球温暖化説”をでっち上げ、世界中で信じられるように洗脳し、ロックフェラー家による米国一強支配を終わらせようとしました。 トランプは、就任後真っ先に、これを否定した。
＊＊ 大富豪同士の争いも激しくなっています： １９２３年のある日、シカゴにある高級ホテルに、当時世界で最も成功を収めていた７人の人々が滞在していました。鉄鋼業界最大の収益を上げていた会社社長、最大の公益事業を営んでいたグループの代表、小麦相場を総括していた資産家、ニューヨーク証券取引所の所長、大統領顧問、国際社会福祉銀行の頭取、そして世界最大の専売公社代表の７人です。まさに当時の世界を動かしていた人々と言っても過言ではありません。
さて時間を少し早送りして、２５年後（ ・・・ すなわち 戦後どうなったか？）を見てみましょう。これらの人々はどのような幸せな生涯を辿ったのでしょうか？何と驚いたことに、この７人のうち３人は自殺をし、２人は刑務所に入り、残りの２人のうち１人は多くの借金を抱えて死んだそうです。どうやら富や財産は必ずしも私たちに幸福や平安を約束しないようです。（経済のみことば ５．）
＊＊＊ ２０１１年の３．１１人工地震も、ロックフェラーがロスチャイルドに対抗するために起こした、複数個の原爆を起爆材とする大地震だった。人工的に３回起こし、津波が最大に強め合うように原爆の距離を置いてコントロールした。 その結果、福島の放射能漏れが起こり、日本の原発は縮小し、火力発電用の まだ値段の高かった開発中の米国産のシェールガスを日本に買わせた。 トモダチ作戦では、翌日汚染海域を通った空母の兵士たちを被ばくさせ、使い捨てにして、思いやり予算をぶん取った。
ロックフェラーの中国投資作戦：
１９０１年 ロックフェラー医療研究所 １９０３年 一般教育財団設立
１９１３年 ロックフェラー財団設立（初代 ２世、 ロックフェラービル、ニューヨークに本部） ・・・ １世（ジョン）の資産は 米国GDPの２％、 スタンダード石油系列 世界シェア５０〜７０％。
同年 FRB（連邦準備制度理事会）設立 ・・・ ７人の国際金融資本家（JPモルガン系３人、ロックフェラー系２人、ロスチャイルド系１人、財務省次官１人）らが作った。 後にウィルソン大統領が、アメリカを滅亡に導いてしまった、と 設立を後悔するほどの組織。
その中でも、特に、ポール・ウォーバーグ(ロスチャイルド財閥の代理人、クーン・ローブ商会の共同経営者 )は、自分たちの意思を中央銀行の政策に反映できる（コントロールする）仕組みを考えた（連邦準備法を成立させた）。 ウィルソンを操り人形として大統領にし、その理事に選ばれ、１９１６年には副議長に任命された。
１９１４年 ロックフェラー財団は「中国医療財団」を設立 ⇒ ここで、大陸進出してきた日本とぶつかる ⇒ １９３１年満州事変へ翌年、満州国を建国。 国際的非難の中、国際連盟から脱退。
この医療財団の国際保健部に 野口英世（黄熱病）がいた。 DDT散布方法考案。 コロナ菌（エイズも、サーズも、）。
１９１４年の第一次大戦で、ロックフェラーは 食料支援、軍隊訓練委員会（士気向上）、 戦争を続けさせるためドイツにも支援。 戦争利権のため。
ドイツは第一次大戦の敗戦後、わずか２０年余りで完全に経済復興し、大規模な軍拡を成し遂げた。 １９１８年（第一次終結 早々に、）国際金融資本家たちが、第二次大戦を計画して、ドイツを経済復興させた。
ロックフェラー財団からの寄付先（投資先）は、 外交問題調査会（CFR）（＊２）、 太平洋問題調査会（＊１ 対日作戦の場となった。 戦後は、冷戦になってロックフェラーからの資金援助が終了するとともに、解散）、 ・・・ トランプ氏が潰すと言っている”ディープステイト”とは、まだ続いている外交問題調査会（CFR）のほう。
その他に、ハーバード大（・・・国際共産主義者を多数輩出の大学、グローバル共産主義者の牙城）、 モンサント （ベトナム枯葉剤）、 改悪訳聖書翻訳（NIV、リビングバイブルなど(§)）、
北京に巨大な医科大学設置・５９棟、 また プロテスタントの宣教師・医療関係者に資金供与 （ザビエルの時のように）、 揚子江開発事業。
１９１８年（大戦終了） ジョンズホプキンズ大内に、衛生ならびに公衆衛生保険学校 設立、 細菌学、流行病学などの世界センターとなった。
§ 因みに、トランプ大統領が読んでいる聖書は、KJVです
＊１） 太平洋問題調査会（１９２５年〜６１年）： ロックフェラーがスポンサーとなって主導したこの調査会こそが、日本包囲網を作り、アメリカとの全面戦争に導いた策略の場となりました。
当初はハワイで行われ、環太平洋地域の政治・経済・社会など諸問題の共同研究を通じ学術専門家たちの国際交流をはかることを主な活動とし、民間主導でキリスト教を強化する目的で始まったが、次第に政治色が強まっていきました。１９２６年設立時の理事に渋沢栄一がいます。 しかし１９３０年代から ソ連共産主義者や中国派が、日本人嫌悪と親中に誘導するための活動の場に変えてしまいました。
１９３３年（昭和８年）カナダのバンフで行われた会議に 新渡戸稲造（クリスチャン、クエーカー教徒）が日本代表団団長として出席しましたが、周りは敵ばかりでほぼ全員に批判され、心労のため持病が悪化し、１０月に西岸ビクトリアで死去しました（７１歳）。
彼らは日米戦争のかなり前から 反日・親中のプロパガンダを世界中に広め、日米戦争へと煽った組織でした。 太平洋問題調査会では、日本を包囲・封鎖するための会議が行われ、ソ連も参加していて、国際共産主義者の活動拠点になっていました。この会議で、シナ事変は日本に原因があることを証明し、１９３９年日本は脱退しました。
そして、彼らは、日本は満州を中国大陸の国から奪い、さらに大陸奥地まで戦争を仕掛ける野蛮な国だと決めつけ、ルーズベルトはこのプロパガンダによって、対日圧迫外交の正当性を世界中に訴えました。
林千勝氏が 一橋大の地下倉庫で発見した 太平洋問題調査会のパンフレットの表紙には、[Dairen,in Manchuria, taken by the japanese from Russia in 1905]、日本語訳では、「日本は満州の大連をロシアから奪った」と、書かれているのです。
彼らの影響力は日本国内にも及んでおり、ゾルゲ事件でソ連のスパイとされた尾崎秀実をはじめ、近衛内閣の中枢におり、シナ大陸での戦争を煽った共産スパイが多数在籍していたのです。
チャップリン（ユダヤ人）は、日本人たちを自身のマネージャーと側近にしながら、実は、国際金融資本のプロパガンダ王であり、アメリカを戦争に追い込んだ張本人です。そのため、５．１５事件の時 暗殺リストに載っていました。
＊２） 外交問題評議会（CFR、 １９２１年〜）： ＝影の米国政府（フーバー大統領のときから）。 CFRには、ロスチャイルドと ロックフェラーが資金を出していた。
ルーズベルトとのときの政府組織はすべてCFR会員で構成されていた。 （ルーズベルト自身は開戦しないことを公約に大統領に当選した。米国国民もルーズベルトも開戦に消極的だった。）
「問題はいかに彼ら（日本人）を誘導して、我々があまり大きな損害を受けることなく、最初の弾を打たせるかだ。これは難しい計略だ。」と、陸軍長官でありCFR創立メンバーの スティムソンが日記に記しています。 この２週間後に、真珠湾攻撃。
１９４１年１１月２６日 ハルノートが日本に届く。 ハル国務長官もCFRの会員、その原案を書いたハリー・デクスター・ホワイトもCFR会員。
アメリカが大戦に参加する２年前の １９３９年に、すでに戦後処理委員会が設立されていた。 この委員会も一人以外はすべてCFR会員。
戦争で儲かるのは誰？ 戦争には、石油、武器、飛行機、戦艦、莫大な金が必要です。 ロックフェラーのスタンダード石油、ロスチャイルドのロイヤルダッチ・シェル石油は当時の２大石油産業を牛耳る、 米軍需の５割以上のGEはロックフェラー系、銀行のシティーグループもロックフェラー系。 ノルマンディー上陸作戦の準備センターはエドムンド・ロスチャイルドの屋敷であり、ここで話し合われていました。
このようにして、彼らは戦争によって莫大な富を築くことができました。 第二次大戦の ヨーロッパ側はロスチャイルドが、そして、日米戦争側は ロックフェラーが大儲けをしたのです。
その後の中国は、文化革命（共産革命）後、中国は共産主義の実験場、兼 草刈り場になりました。
ソ連との「冷戦」も、米国とのGDPの差を見ても茶番であり、アメリカの資本とソ連の安い労働力を搾取して ディープステイトが儲かる構造でした。 もっとも、その後 共産主義経済の元では労働者は充分働かないので、メリットなしと判断され、結局ソ連崩壊となりました。 その後の生産拠点は中国にシフトし、現在に至ります。「米中対立」も同様に 搾取の対象です。
ポルポトは、１９４９年、カンボジアの宗主国フランスのパリ留学中に、当局（ビルダーバーグ会議）の洗脳を受けて共産主義者になり、帰国後、フランスのインドシナ支配に対する反仏運動に乗って、１９７０年国王シアヌークを追い出し、１９７５年に首都プノンペンを占領し、あの幼稚な”原始共産主義”を全国民に強制し、組織的に大虐殺を行ないました。 ポルポト政権で殺された人は、１９７５−７９年の間 （＋内戦時代の死者数を含め、）２３０万人といわれます。 （虐殺の単位： １ポルポト＝２００万人（？））
スターリンの大粛清、計画経済でも、毛沢東の粛清 および まずい農業政策でも、共産主義は多くの人々を 戦争・粛清・飢饉で殺しました。
＊ 戦争による死者数： １９１４年 第１次大戦（７０００万人以上の軍人、１０００万人近くの死者）、 １９１７ ロシア革命、 １９３９ 第２次大戦（５５６５万人死者）、 １９５０ 朝鮮戦争（死者３５０万人、当時の人口の６人に１人が死亡）、 １９６０年 ベトナム戦争、 １９８０ イラク戦争（開戦から２０年で２０万人死亡）、 １９９０ 湾岸戦争（２万人死亡）、 ２００１年 同時多発テロとアフガニスタン侵攻（１７万６千人死亡）、 ２０２２ ウクライナ・ロシア戦争（両方の死者は推定５０万人）、 ２０２３ パレスチナ・イスラエル戦争 ・・・・・・ 「戦争は人類を悩まし得る 最大の疫病である」 （マルティン・ルター）
また、疫病についても効果的な人口削減手法であり、今年（２０２５年）の１月、今まで中立的な立場をとっていたCIAが、コロナは 武漢研究所から流出した、とはっきり言いました。 これもバックにロックフェラー、ビルゲイツがいて、計画的に進められていたことであり、世界中の多くの人々が死亡しました。（日本は 良質なBCG接種のため、死者数は圧倒的に少なかった） （（６）ウィルスとワクチンの開発）
＊ 生物・化学兵器の開発の一環として、すでに ２０１０年にロックフェラーのシナリオが発表されていた。 この後の７年間をかけて、ワクチンを大量生産できるように開発していきました。 ・・・・・ ２０２０年１月２１日には、武漢研究所を建設した会社の 元ＣＥＯの ステファンパンセルが、モデルナのＣＥＯに就任しました。すなわち、中国でウィルスが漏れる仕掛けを作ることができたのです。（小細工したな？） こうして、モデルナはこの１年で、売上２兆円超になりました。
それもそのはずで、トップグループだけが支配し、手段を選ばず、地上の人口を減らそうというのが、元々の 共産グローバリストたちの目的だからです。 日本も、結婚数減少・就職氷河期、若年層の生活の圧迫など、ソフト面からもディープステイトの様々な策略により、少子高齢化にさせられてきました。
⇔ それに対して、聖書は「生めよ、増えよ。地を満たせ。」（創世記１：２８） と真逆のことを言っています。
４． 太平洋戦争に誘導される日本：
当初、陸軍はソ連を攻める戦略を立てていた。なぜなら、ヨーロッパ側では、ナチスドイツ軍とソ連軍が争っていたため、もし、日本がシベリア方面から攻めると、挟み撃ち状態になり、ソ連は戦力を分散させざるを得ず、倒すことができたかもしれません。 この戦略について、第２次近衛内閣（１９４０年）の松岡外相（クリスチャン、メソジスト、A級戦犯にされたが結核で死亡）の上奏により、天皇も承認していました。
しかしここで、国際金融資本の国内代理人たちが、日本と支那大陸の人々との戦争に向けて活動しました。 （満州事変は１９３１年に起こり、戦闘は終息していました。） ここで、１９３７年７月、小さな小競り合いで済むはずだった両軍の争いが、針小棒大に国内に報告、宣伝され、（盧溝橋事件）、そして近衛文麿と 風見章（かざみあきら、今の 官房長官にあたる）は、ソ連に攻め込むことに断固反対し、逆に、シナ大陸への進出（日中戦争＝シナ事変）をマスコミを使って煽り、日本は泥沼の日中戦争に引きずり込まれました。
そこで、中国大陸での争いを根拠に、ルーズベルトは、日本を”軍国主義”の悪い国だと断定、参戦の口実にして、石油の輸出を制限すると通達しました。 そのため南へ行って（南進して）石油を取りに行く戦略を 新たに練らなければならなくなりました。
近衛文麿自身は、自分の周りに 共産主義者、国際資本の代理人たちで固め、彼の野望 ・・・ 日本国を敗戦させ、大日本帝国憲法を廃し、天皇を悪者扱いにし天皇制を排して 共産主義的な国とし、戦後 自分が総理大臣になる ・・・の実現を見越していたのです。 「近衛上奏文」＊を見ると、はっきりとその野望が読み取れます。 彼の血統は天皇家・藤原家（母系：藤原忠通の家系、男系：後陽成天皇（１０７代、1571-1617）の１２世孫）であり、まさに現代の「摂政・藤原家」です。 （ただし戦後、近衛文麿の想定外のことが起こり、彼はGHQと朝日新聞等によって戦犯扱いにされ、自殺したことになっている。（暗殺といわれる） サタンの駒は いつも使い捨てです。）
＊ 近衛上奏文（このえじょうそうぶん）は、太平洋戦争末期の１９４５年（昭和２０年）２月１４日に、近衛文麿が昭和天皇に上奏した文書： 風見章に騙されて志那事変に突入した。（責任逃れの言い分） 戦局が悪化している今こそ、終戦を早めて国民の被害を最小限にするると同時に、共産主義革命を起こし、自分が戦後の総理になる。 世界各国の共産革命を引用し、天皇には 自死か、国王を辞めてもらう。 というような内容。
ここで、シナ事変が泥沼になっていたので、当時の陸軍には、優秀な経済学者を集めたシンクタンク「陸軍省戦争経済研究班」（通称、秋丸機関）があって、米英との戦争に備え、日本が「総力戦」をいかに戦い抜くかが研究されていました。 その報告書によると、日本は科学的な調査・研究に基づき、国家の経済力の観点から日米英の国力を比較し、戦争の期間や規模、戦費や動員兵力、資源調達能力、輸送能力などを子細に分析、何度もシミュレーションを行なっていました。
結論は、・米国との戦争は極力避ける ・統制経済により、資源を軍備に集中させる ・主戦場を太平洋ではなく、インド洋に設定する ・ フィリピンはアメリカに返す ・インド洋に展開する英国軍を屈服させる ・英国の敗北により、戦意を喪失した米国と早期に講和する ・講和後、日本は大東亜共栄圏の維持・発展を図り、自国の資源不足を補う（インドネシア等からの石油）、
というように、絶対的にアメリカとの総力戦を避け、南進するならばインド洋側に向かい、イギリスと戦って充分勝算がある、というものでした。 戦後多くの人物が戦犯にされた陸軍は、実は アメリカとの戦争を極力避けようとしていたのです。
こうした陸軍の 日本が勝てる戦略をぶち壊したのが、海軍でした。 日本への禁輸措置、石油（米国産）輸出の引き締めなど、日本はその前から、じわじわと首を締められている状況でしたが、秋丸機関の報告書には、真珠湾攻撃の文字は存在しませんでした。ではなぜ、海軍・連合艦隊司令長官の山本五十六は、世紀の大失策、「真珠湾攻撃」を行ない、計画になかったアメリカとの全面戦争に至ったのでしょうか？
真珠湾の直接のきっかけになったのは、１９４１年１１月２６日 ハルノートが日本に届いたことでした。 ハル国務長官は、先のCFR（外交問題評議会）の会員、その原案を書いたハリー・デクスター・ホワイトもCFR会員。 アメリカが大戦に参加する２年前の １９３９年に、すでに戦後処理委員会が設立されていました。 この委員会も一人以外はすべてCFR会員でした。
ルーズベルト政権のハル国務長官から届いた｢ハルノート｣には日本の資源・物資・大陸での正当な権益と、米国にある日本の資産の放棄、石油の輸入の全面禁止など、日本の国益を守るためには開戦するしかない と言えるほど、常識ではありえない内容が盛り込まれていたのです。 ハル国務長官はこの外交文書を日本に手渡せば、戦闘が開始されることを十分に認識した上で通達したのでした。
ルーズベルト政権には、すでに戦闘不能の状態である日本に対して、無理やり原子爆弾を投下した最高責任者である先のスティムソン陸軍長官（先のCFR創立メンバー）や、米国とソ連の関係を取りまとめ、日ソ中立条約の一方的破棄、そして日本包囲網を完成させるために非常に重要な役割を果たした米国国務長官のホプキンスなどの、日本を敗戦に導く言動を繰り返している者たちがいました。
第２次近衛内閣（１９４０年（昭和１５年）、７月〜４１、７月）は総辞職して、松岡を外し、第３次近衛内閣（４１年、７月〜１０月）が始まりました。 ４１年（昭和１６年、この時点で石油備蓄は１年半分）７月、海軍トップの 永野修身（ながのおさみ、ハーバード大留学（国際共産主義の牙城））は上奏文を提出し、南進論をほぼ独断で決定しました。（陸軍の暴走で大戦が起こったのではない）
さらに、山本五十六（ハーバード大留学、派手好き・博打好き）は以前から真珠湾を叩きたいことを周囲に語り、もしそうしなければ司令長官を辞職すると言いました。 海軍による物資の輸送に頼る軍令部総長の永野修身は、そうされては困ることを理由に、これもほぼ独断で許可し、ハルノート送付からわずか２週間後の、１９４１年（昭和１６年）１２月８日、真珠湾攻撃が実行されました。 山本五十六は８月に任期切れだったにもかかわらず、永野はそのまま続行させました。
この真珠湾攻撃は、ハワイの日曜礼拝の只中に行われたので、多くのアメリカ人を怒らせ、日本との全面戦争に火を付けました。 もっとも、米軍当局は日本の暗号を解読し、攻撃をすべて事前に察知し、古くなった戦艦アリゾナ（１１７７名の将兵死亡、爆撃によらず、黒色火薬に火が付くようにされていた）等を残して、他の重要な戦艦はハワイからすべて退避させていました。 そして米軍の大攻勢が始まったのです。
・ １９４０年に日独伊三国同盟が調印され、アメリカの対日姿勢が硬化、 ４１年４月から1１月にかけて、日米交渉が行なわれた。
・ １９４１年１１月１６日に、大本営会議で、アメリカ開戦を防ぐ世論をアメリカ国民に熟成し、限定戦の思想戦で終わらせることが、決まっていた。
・ １９４１年１１月２６日に米からの交渉文書（ハルノート）が提示され、日本に厳しい要求が突きつけられた。
・ １９４１年１２月１日の御前会議で、日米交渉の失敗の判断と米・英への開戦が決まった ・・・ この時昭和天皇は、無理やりに戦争の判を押させられたそうである
・ １９４１年１２月８日、御前会議の決定なしに、真珠湾攻撃を決行。 その後は、いきなり米国との総力戦となり、南へ降りて西へ行く戦略思想が完全に壊された。
・ 同年月日 マレー半島上陸。 しかしその後の太平洋戦争で戦力が削がれ、撤退していく。
（その後の敗戦の歴史）
・ １９４２年６月 ミッドウェー海戦、 １９４３年２月 ガダルカナル島撤退、 １９４４年７月 サイパン島玉砕、 １９４４年１０月 レイテ島沖海戦、 １９４５年３月 硫黄島陥落、３月１０日 東京大空襲、 １９４５年３−６月 沖縄戦、 １９４５年８月６、９日 長崎、広島原爆投下、 １９４５年８月１５日 無条件降伏・終戦
しかしそれ以前から、日本の政治の中枢部に、共産主義者らとともに、国際金融資本の代理人たちが入り込んで、メディアを巻き込んで扇動していたのです。 先の風見章（共産主義者、大阪朝日新聞、国際通信などの記者、第２次近衛内閣で司法大臣）のほかに、牛場友彦、松本重治、尾崎秀美（ほつみ）等の 国際金融資本の代理人たちがいて、その中でも重要な役割を演じた 白洲次郎（ハーバード大（国際共産主義の牙城）留学、牛場友彦と幼馴染、ロンドンの日本大使館を定宿）は、近衛のブレーン、尾崎秀美の親友であり、近衛の自殺（暗殺）に関与（隣の部屋にいた２人の一人）し、戦後は GHQの連絡役、吉田茂のブレーンとなりました。
彼らは、朝日新聞、読売新聞、ラジオ放送などのメディアを通して、軍部と一般国民を洗脳し、太平洋戦争一色に世論を導く工作をしていったのです。
終戦後は、GHQによる東京裁判で永野修身はA級戦犯だった（巣鴨プリズンで病死）が、ゾルゲ事件で逮捕された尾崎秀美がすでに死刑になった以外は、風見章、白洲次郎らは 皆、無罪となり、地方の役職などに就いて、吉田茂は総理大臣になりました。
・ 風見章日記： 盧溝橋事件から日中戦争の泥沼化、太平洋戦争、そして敗戦。近衛文麿内閣で対中国政策の渦中にあった政治家が遺した日記・回想記など３４編。政治史・軍事史はじめ、昭和史研究の重要資料。 内容は、いかに日本を敗戦に導いて、天皇制の大日本帝国を終わらせるかの画策記録に終始。
５． 戦後日本の 半植民地化の歴史：
GHQにより、日本国憲法が作られると同時に、各法整備がなされていきました。
マッカーサーは当初、天皇を戦犯として処刑するつもりで来ましたが、昭和天皇が 聖書に基づいた、非常に賢い答弁をされ、すなわち、 ・・・・ 「私が 罪だ。 私一人を死刑にして、すべての日本国民を赦してくれ。」＊ ・・・ と語ったので、マッカーサーは感銘を受け、一転して、天皇家が存続し、象徴国王として正式に認められることを憲法で保証するようにさせました。（何と、憲法第１条から第８条まで、天皇について記述。） こうして天皇家は途切れることなく、２６００年以上も続いているのです。 （おそらく天皇家はイスラエル北王国のエフライムの末裔です。それゆえ世の終わりのとき、主の民であることがあかしされるのです。） （昭和天皇は、霊の見分け○で、救われているクリスチャンで、天国固定です。 天皇は明治天皇から 皆、救われているクリスチャン。 日本が輸入している石油産出国等に配慮して、あかししていないだけです。）
→ 明治天皇の孫 小林隆利牧師のあかし
＊ 「一粒の麦が地に落ちて死ななければ、それはただ一粒のままです。しかし、もし死んだなら、多くの実を結ぶようになります。」（ヨハネ１２：２４）
しかし一方、マッカーサーはクリスチャンであると同時に、フリーメイソンの３３階級でもあることから、日本を物質的に援助する一方で、CIAなどのディープステイトが儲かるように、また日本が二度と戦争・侵略の野望に進むことがないように、彼らにとって都合の良い内容を 法律に織り込んでいきました。
まず、今も大いに議論されている 憲法第９条： 戦争の放棄です。 軍隊を持つ代替え案として、日米安全保障が結ばれました。 これにより、１９５２年の独立のとき 米軍が引いていく代わりに、一部の米軍が日本に駐留し、軍事的な植民地同様とされてきたのです。 そして１９５４年に自衛隊が作られました。 現在の自衛隊は、実力的には充分他国に引けを取らない”軍隊”同様となっているので、昨今の周りの国々の状況からも、憲法第９条は時代遅れのものとなり、たびたび憲法改正が議論されています。
特に、日本の主権を侵害する、いろいろな取り決め、密約が、戦後の歴史の中で行なわれてきたので、これについても直していかなければなりません。
● 財政法関係：（→ ３． 財務省の動機は法と伝統？）
財政法第４条 「国の歳出は、公債 または借入金以外の歳入をもって その財源としなければならない」 ・・・ 公債発行は禁止。ただし公共事業はできます。 しかし技術開発や防衛力強化には借入金は使えないことになります。
さらに財政法第５条 「すべて公債の発行については、日本銀行にこれを引き受けさせ、また借入金の借入については、日本銀行からこれを借入れてはならない」 ・・・ 直接引き受けはできないので、銀行経由ですることができる、
ここまで縛っています。 ではなぜこんなことになっているのかと言えば、この上に立つ法があって、
憲法第９条の２ 「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」 ・・・ 少なくとも敗戦直後のGHQは、国債の発行、日銀が国債引き受けをやると、国家が戦争をすると思っていた、と考えられます。 逆に、戦争をすると、資金の調達が間に合わないので、普通は国債を発行します。
憲法第９条の精神に基づいて、この財政法４条、５条が作られました。 これを作った当時の財務官僚は、憲法９条を保証するものである と言っています。
これに加えて、”緊縮”こそが 財務省の文化・伝統になっています。 大蔵省から今の 財務省に変わった時、国の財務、通貨、金融、証券取引、造幣事業、印刷事業 に加え、
財務省設置法（任務）第３条に、「健全な財政の確保」という価値観が追加されました。これは、財務省にとって、（特別会計を無視した 一般会計だけの）プライマリー・バランスの黒字化の事です。 財務省は、これと、第４条に基づいて、法律に基づいて、今の状況をますます悪化させる 緊縮財政を行っているのです。（・・・・さすが東大法学部出身の人たち？）
● 横田・岩国等の空域支配：
１９５０−６０年代に、CIAが、自民党の岸信介内閣に、さらに佐藤栄作内閣（佐藤栄作はノーベル平和賞（ノーベル賞委員会はロスチャイルドの傘下））に、少なくとも１５年にわたり何百万ドルもの資金援助をして、その見返りを求めました。 その一部が、横田、岩国の空域を米軍が管制（コントロール）するという、「横田空域」等です。 それらの広大な空域は、JALやANAですら飛行が許されず、各航空会社は東京から大阪へ行くのにわざわざ遠回りしています。 それどころか、アーミテージ元海軍中尉（知日派として知られた）や、トランプ元大統領など 誰でも、日本政府の許可なしに横田に降り立つことができ、そこは事実上の「アメリカ」となっています。
● 自衛隊の支配： これは「日本の主権の喪失」の重要な部分となっています。 最近、米国の「３０年ルール」によって公開された文書により 明らかになりました。 １９７５年（昭和５０年）５月、 日米合同委員会で、自衛隊の最高指揮権が、総理大臣や国会を超えて、在日米軍（（正式には）インド太平洋軍）司令部にある という特約が、一部の日本の高官と 在日米軍高官により、秘密会議で勝手に取り決められました。
＊ 安保改正の４つの密約 ・・・ 米軍は日本基地から他国へ攻撃できる、 第６条： 米軍は日本全土をどこでも基地化できる、 非核３原則と言う大嘘（岸内閣の時に核が日本に持ち込まれていた）、 米軍のミサイルが日本に配備される、 安倍元総理とプーチンの茶番・北方領土問題は解決しない、 国産ミサイルと台湾有事（北京を射程）
このように、自民党は、自分の保身のため、日本を軍事的にアメリカの植民地にしたのであり、アメリカに逆らえない仕組みを作ってしまったのです。 逆らうと、日航機が墜とされ、竹下元総理のようにアラスカで拷問死させられます。
● 日本航空１２３便墜落事件（１９８５年８月１２日）と プラザ合意（８５年９月２２日）： （→ 策略的事件簿 １．）
そして、日本弱体化の転機となったのがこの事件です。 自衛隊の最高指揮権が奪われ、上記の１９７５年の特約により、自衛隊のトップがそもそも米軍なので、自衛隊の標的機と追尾機（通称オレンジエア）を、試験航行中の護衛艦「まつゆき」から発射させ、”誤射”という形で 米軍がやらせたものであると予想されます。（日本で隠蔽しても、そのうちアメリカから機密文書が出てくるでしょう。） 日航機は横田基地に降りることを拒否され、その後は自衛隊のファントム機２機が追尾し、最後は山に落ちるように撃墜されました。
そしてそのわずか１か月後に、プラザ合意が行なわれ、その結果大規模な円高不況が起こり、日本の輸出製造業は大打撃を受けました。
● その後もさらに、 ・ 「日米半導体協定（１９８６、１９９１ ・・・ 日本市場で外国製のシェア２０％以上を要求、今や 日本製シェア ６．８％！）。 ・ 「労働者派遣法の改正」による、非正規雇用の増大 ・ 経済の格差拡大、 ・ 氷河期世代は結婚できないほどの貧困、 その結果 少子化、 ・ 「大店立地法」により シャッター街化、 ・ 「商法改正」 外国企業が日本企業を安く買いたたく、安定経営が難しくなった、 ・ 「郵政民営化」 郵便物が届かなくなった？ ・ LGBT法案等、強行突破 ・・・
などの、日本を弱体化させ、先進自由主義国としての順位を落とし、周りの国々の草刈り場と化し、恥ずべき状況となっていったのです。
・・・・・・ ブッシュ、バイデンはディープステイトの操り人形、 小泉は ブッシュの犬、岸田はバイデンの犬
● 消費税のからくり： ”消費税を増税すればするほどボロ儲けできる組織”がいて、この組織が、政府に圧力をかけ続けています。 それは、経団連（住友化学の十倉雅和が会長）です。総理官邸で行われる会議に、総理、官房長官らと共に、必ずこの経団連会長の席一つが用意され、この政策決定の場に入り込んで、圧力をかけ続けているのです。
その仕組みとは、 たとえば、課税売上１１００円 外国に売るときは価格に転嫁されていないので、
（１１００円 ＝ 利益１５０円＋非課税仕入れ４００円＋課税仕入れ５５０円 とすると、） １１００×０/１１０ − ５５０×１０（％）/１１０ ＝ −５０円 この額を輸出企業に還付する。
さらに、大企業は、逆に、法人税は減税されて、財務省と経産省の間のバーター取引になっているのです。 経団連は、毎年２４億円を自民党に献金。（・・・ 話題になった ”裏金、パーティー券問題”の比ではない。） そして、総理官邸で行われる会議に、総理、官房長官らと共に、必ずこの組織のための一席（経団連会長用）が用意され、この政策決定の場に入り込んで、圧力をかけ続けています。 このようにして、２２年３月期には輸出企業全体に、６兆６千億円が動き、その大部分がこの組織に渡っているのです。
２０１４年のときは、政府は、消費税を引き上げるのは、全額 社会保障の充実・安定化のため というウソ×を語り、実際用いられたのは、２０１４年でその１割、１７年で１．６割にすぎませんでした。
２０２３年５月には、少子化対策の名目というウソ×で消費税増税を主張しています。 しかし、日本の少子化は、単純に結婚が減っているためであり、未婚化により、結婚数は今、８０年代並み、１９７２年の半分に減っています。 年収２００万円以下の男性は、２０−３０％しか結婚できないのが原因で、雇用形態（正社員か？非正規か？）と年収によります。 だから、子育て支援をやっても無意味で、少子化は少しも改善しません。 特に、若い男性の雇用を安定化させ収入を引き上げる必要があります。 しかし、企業からすると、
消費税 ＝ （利益 ＋ 非課税仕入れ（正規社員の人件費含む）） / １１０ ×１０（％） 課税仕入れは０％ （ /（１１０×１０） ＝ / １１ ）
であり、大企業は非課税仕入れに入っている人件費分を外注・非正規にして、課税仕入れにして税金対策をします。 そのため、消費税は、雇用形態をさらに悪化させ、給与を引き下げるように働いています。
∴ 消費税増税は、国民をだます国家的な詐欺ということが言えます。 TV、マスコミも 経団連に入っているので、皆このことを黙っています。
・・・・・・・ ｂｙ． 三橋貴明氏のメッセージ
● 財務省解体デモ： この演説（財務省解体デモ）の中で、財務省が行なってきた数々の悪行について 暴露しています。
演説者は、小渕内閣のとき、大蔵省を 財務省と 金融庁とに分けることを議員立法し、行なった人（新党さきがけ）です。 さらに、法律を通せば 財務省をも廃止させることができます。
１） 今、財務省は、おかしな指標： ”プライマリーバランスをゼロにする”、これは一般会計だけの収支でよい、としていますが、より金額の大きな「特別会計」を除外しています。 財務省は、この特別会計を、今や４０もの基金となった特殊法人、すなわち 自分たちの天下り先に 全部投入し、税金を自分たちの利権として使っています。
２） 先のように 財政と 国内金融は分けましたが、いまだに 「国際金融」は 財務省に残っていて、円相場で 市場介入をするなどを、財務官がやっています。 財務省は 全然 「財政」をやってきませんでした。
３） 国債が１１００兆円で大変だ、と騒いで、その内 ６００兆円は 日銀が買っています。 日銀は、政府が５５％の株を持っている、政府の子会社です。 次の法律があります。日銀が儲かったら、日銀納付金を国に献上しなければなりません。 国が６００兆円分の金利を支払いますが、その分を そのまま国が回収します。 したがって、実質金利０％です。
４） 増税の理由など、初めから無いのです。むしろ、政府の財産が５００兆円もあり、実質、少しだけ黒字なのです。 ”財政収支”と言う時、一般会計だけを見るように仕向けています。 しかし、一般会計と特別会計でお金を移し替え、差し引きの「連結決算」は 毎年、黒字であり、今年は最高になっています。にもかかわらず、減税できない と言っています。
５） 民主党時の公約で、財務省解体を宣言して、 特別会計と 特別法人とを 洗い直すチームを作りました。 チームのキャップが、（暗殺された＊）石井紘基（こうき）議員でした。 一番ひどかったのが、財務省の特別会計の 「外為特会」（外国為替相場の安定を目的とする特別会計）でした。 調べてみると 説明のつかないいろいろな謎の金が出てくるのです。
たとえば、スイスに特別口座があって、日本の隠し資産が預けられているといます。 この金は、元々はマッカーサーの時代に、華族、貴族、B、C級戦犯の 資産を没収して、アメリカに持って行かずに スイス銀行で運用されているもので、CIAの裏金（＝M（ﾏｯｶｰｻｰ）資金）です。 この資金について、国会で取り上げられた時があって、”１９５２年の独立と共に日本の所管になっている”、という答弁でしたが、日本が自由に使えるお金ではありません。 お金を引き出す際は、CIAの了解が必要なのです。
６） 市場介入する際には、CIAに、介入の１２時間前までに知らせる、という密約がなされました。（証券市場で言えば、完全なインサイダー取引です。じゃんけんの後出しです。）
たとえば、去年（２４年）の６月に 神田財務官が２５兆円介入して、損しているのに儲けているように見せかけ、国際金融マフィアから（見返りとして） ５兆円もの金が突然、外為特会に振り込まれました。 毎年、CIAの裏金として提供され、岸田内閣の間だけでも、２９兆５０００億円もの金がバラまかれていました。 内、９兆円は、世界銀行を通してウクライナにばらまかれました。 ウクライナは、トランプから相手にしてもらえないで ”コメディアンに戻れ”と言われた、この相手に９兆円です。 （地震被災地の）能登に 全然出していない。 この時期、日本人にお金が回るようにしなければならないのにです。 ７兆、８兆の”１０３万円の壁”一つで騒いでいるだけです。 だから、こんな役所は 潰しましょう！。
＊ ２００２年１０月２５日の出勤時、右翼の男に刺殺された。その日は、国会では審議されない、「一般会計」の４倍相当の金額を有する「特別会計」について、質問予定だった。現場のカバンからは書類が無くなっていた。
７） １９８５年、日航機１２３便が墜落しましたが、その直後の９月２２日、プラザ合意が取り決められました。 １９８６年には、日米半導体協定、１９８１年にシェアトップだったのが、１９９０年代にはシェア１割です。 このようにアメリカにやられっぱなしです。 「年次改革要望書」は、いまだに双方が毎年行っていますが、アメリカが日本の要望に応えたことは一度もありません。 郵政民営化も何もかも、アメリカに対する全面服従構造なのです。 横田空域も、東京‐大阪間は 大きく迂回しなければなりません。 このようにして、日本の失われた３０年となったのです。
・ また、財務省役人の態度は高慢です。 他の局長クラスが 財務省の課長クラスに頭を下げて、予算を取ろうとしています。 この予算取りのシステムも改善の余地があります。 財政出動によって（＝政府が日銀に借金して）国民にお金を配り、初めて市場にお金が回って 景気が回復し、その結果税収も上がるからです。 緊縮財政をすれば税金も減ることを、なぜ理解できないのだろうか？ （サラリーマン感覚でユダヤ人を大量虐殺した、まさに アイヒマンだ（？））
６． トランプ革命に連動した大改革： ・・・・ 日本の真の独立、さらに、「東の方からの終末の大リバイバル」に向けて
「そうして、西の方からは 主の御名が、日の上る 東の方からは、主の栄光が恐れられる。 主は激しい流れのように来られ、その中で 主の息が吹きまくっている。 「しかし、シオンには贖（あがな）い主として来る。 ヤコブの中の、そむきの罪を悔い改める者のところに来る。」 主の御告げ。」 （イザヤ５９：１９、２０）
● トランプ革命による日本の大変化： （トランプ革命の中身は、十字架信仰の力２０２５ 参照）
・ さて、今年の１月から始まった 「トランプ革命」により、CIAやFBI、そして USA IDが急速に解体されているので、財務省の外為特会等の不正取引は 終息するもようです。 また、暗殺組織もなくなるので、日本の政治家はもう少し自由に活動ができるようになります。 この機会に、財務省解体や法整備を行なうと、次のステップが容易になります。
財務省職員の天下り先に使われていた無駄な金を、（ある程度の）軍備増強と 地震対策（国土強靭化）に使えば良いと思います。 また、消費税を０％にし、財政出動して国民にお金を配ることを 定期的に行なっていく必要があります。
・ また、日本からの在日米軍の予算を削減するため、米軍は日本から引き上げる方向に進んでいます。 ３月１９日、国防総省が予算の削減案として検討する計画の中に、在日米軍の機能強化を取りやめる案が含まれると報じました。 １６００億円規模の予算が削減できると見込まれる一方で、国防総省は太平洋地域での能力低下という「政治的リスク」が生じる可能性あります。 バイデン前政権は中国の脅威に対応するという理由で、在日米軍と自衛隊の統合運用を進めていましたが、こうした「一体化」の動きは、予算削減を理由に後退する方向です。
（米中経済戦争はありますが、武力による米中戦争は茶番です。）
● アメリカで、概してすばらしい大改革が行われていますが、気になるところもあります。 すなわち、古代イスラエルの王の「エフー」が、バアルとイゼベルは取り除いたが、ヤロブアムの罪の 金の子牛は取り除けなかったように、FRB についての動きがまだ見られません。 これに対する処置をせず、通貨発行権が政府ではなく民間（ロスチャイルド、ロックフェラーなど）にあり続けるならば、米国政府は破綻の危機にいつまでもさらされます。 したがって、稼がなければならないので、関税等にしわ寄せが来ます。
また、ポスト・トランプも、気になるところです。 次期大統領と目される、バンス副大統領（４０歳）の本性は何なのか？ また、トランプ氏の若い議員の子息（見分け××、６６６ではない）の動向が気になります。 財務長官のスコット・ベッセントは、ウォール街から送り込まれた可能性があります。
∴ 日本が、アメリカ・ディープステイトの支配から解放され、主権を取り戻し、真の自立した自由主義国家となるのは、もう少しの所に来ています。